人財育成

「人が勝手に育つ」ではなく、
「育ちたい人に必要な支援を行う」会社です

職業能力の開発及び向上に関する取組みの実施状況

1.研修(新入社員研修、安全教育等、年間30講座程度実施)

新入社員として入社後は、約1ヵ月間の集合研修を行います。
ここでは社会人としての一般常識の習得、同期とのコミュニケーションの向上、モノづくりに関する基礎的な知識・技能の習得などを目的としています。

現場配属後は約3ヵ月に一度、フォローアップ研修という形で集まって、各々の現状報告や悩みの共有の機会としています。

2.自己啓発支援(資格取得推奨制度、通信教育奨励制度)

1)資格取得奨励制度

会社が指定した資格(約100種類)をランク付けし、ランクに応じて、受験料や会場までの交通費、受験時間を就業時間とする等の助成と、試験合格時の報奨金を支給する制度です。

  1. 資格取得支援
    資格の種類により「必須」「奨励」「自己研鑽」に分類しています。
    必須・奨励資格の取得をされる場合、上司の承認があれば、「資格取得費用(受験費用等)」「交通費・宿泊費」「事前講習費用」等を会社で負担します。
    また、受験・講習の受講は仕事として扱います。
  2. スペシャリスト認定制度
    スペシャリスト対象資格をポイント化し、取得した資格のポイントの累積により、スペシャリストに認定し、毎月、資格手当として支給する仕組みです。
  3. 資格取得奨励金
    資格の重要度及び、取得の難易度により、社内でランク付け(S・A・B・・・)を行っています。
    資格を取得後、会社に申請すればそれぞれのランクに応じた奨励金がでます。
  4. 有資格者ボード
    各工場には全工場の資格取得者(特に重要な資格)一覧を提示しています。
    半年に一度更新を行っており、新規取得者がわかるようになっています。
2)通信教育制度

毎年度、通信教育のガイドブックを配布し、各自が受けたい講座を受講できる制度です。
費用については、基本会社が負担しますが、受講期限内に修了することが唯一の条件です。
講座は、資格取得に関わるものから、会社で役立つ知識や社会人として成長できるものまで幅広い内容となっており、
自身のタイミングで能力を磨き続けていき、学び・学び直しとしても活用しています。

3)長期国内研修制度

社内の一定条件を満たす社員に対し、業務に必要な知識の向上、技術の習得等を目的として、国内の企業等で3ヵ月~最長3年程度の研修(技術留学)をする制度です。

主な研修先実績として、当社が主に使っている工作機械メーカーや、主力技術である冷間鍛造の金型設計会社等があります。

マイナビ2025

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